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GRIガイドライン対照表(2015年度)


1. 戦略および分析
1.1 組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 14-19、74
1.2 主要な影響、リスクおよび機会の説明 14-19、74
2. 組織のプロフィール
2.1 組織の名称 107
2.2 主要なブランド、製品および/またはサービス 107
2.3 主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造 88-101
2.4 組織の本社の所在地 107
2.5 組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名 90-91
2.6 所有形態の性質および法的形式 107
2.7 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客/受益者の種類を含む) 26-31、34-57、79-83
2.8 以下の項目を含む報告組織の規模
  • 従業員数
  • 純売上高(民間組織について)あるいは純収入(公的組織について)
  • 負債および株主資本に区分した総資本(民間組織について)
  • 提供する製品またはサービスの量
102-107
2.9 以下の項目を含む、規模、構造、または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更
  • 施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更
  • 株主資本構造およびその資本形成における維持および変更業務(民間組織の場合)
大幅な変更なし
2.10 報告期間中の受賞暦 外部からの評価
3. 報告要素
報告書のプロフィール
3.1 提供する情報の報告期間(会計年度/暦年など) 9
3.2 前回の報告書発行日(該当する場合) 9
3.3 報告サイクル(年次、半年ごとなど) 9
3.4 報告書またはその内容に関する質問の窓口 109
報告書のスコープおよびバウンダリー
3.5 以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス
  • 重要性の判断
  • 報告書内のおよびテーマの優先順位付け
  • 組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定
14-19、74
3.6 報告書のバウンダリー(国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー(供給者)など) 9
3.7 報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する 制限事項なし
3.8 共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび/または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由 該当事項なし
3.9 報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤 78
3.10 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの説明、およびそのような再記述を行う理由(合併/買収、基本となる年/期間、事業の性質、測定方法の変更など) 該当なし
3.11 報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更 大幅な変更なし
GRI内容検索
3.12 報告書内の標準開示の所在場所を示す表 レポート
保証
3.13 報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サスティナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する 独立保証報告書(PDF/1817KB)
4. ガバナンス、コミットメントおよび参画
ガバナンス
4.1 戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造(ガバナンスの構造) 60-64
4.2 最高統治機関の長が執行委員を兼ねているかどうかを示す(兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す) 60-64
4.3 単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび/または非執行メンバーの人数を明記する 60-64
4.4 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム 60-64
4.5 最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬(退任の取り決めを含む)と組織のパフォーマンス(社会的および環境的パフォーマンスを含む)との関係 60-64
4.6 最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス 60-64
4.7 経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス 60-64
4.8 経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション(使命)およびバリュー(価値)についての声明、行動規範および原則 10-11、14-19、66、70、74-77、81
4.9 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む 9、10-11、14-19、66、70、74-77、81
外部のイニシアティブへのコミットメント
4.11 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明 14-19、74、79
4.12 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ 9、66、74、76
4.13 組織が以下の項目に該当するような、(企業団体などの)団体および/または国内外の提言機関における会員資格
  • 統治機関内に役職を持っている
  • プロジェクトまたは委員会に参加している
  • 通常の会員資格の義務を越える実質的な資金提供を行っている
  • 会員資格を戦略的なものとして捉えている
75
ステークホルダー参画
4.17 その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか 事業活動を通じたCSR
5. マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標
経済
マネジメント・アプローチ 14-19、67-69
側面:経済的パフォーマンス
EC1 中核 収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出したおよび分配した直接的な経済的価値 102-106
EC2 中核 気候変動による組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会 44-47、53、79
側面:市場での存在感
EC6 中核 主要事業拠点での地元のサプライヤー(供給者)についての方針、業務敢行および支出の割合 76
側面:間接的な経済的影響
EC8 中核 商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響 26-31、34-57、79-83
環境
マネジメント・アプローチ 74-79
側面:エネルギー
EN4 中核 一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量 78
EN5 追加 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量 78、環境会計
EN6 追加 エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、およびこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量 44-47、78、79、環境会計
EN7 追加 間接的エネルギーの消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量 78、環境会計
側面:水
EN8 中核 水源からの総取水量 78
EN10 追加 水のリサイクルおよび再利用量が総使用水量に占める割合 環境会計
側面:生物多様性
EN11 中核 保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域に保有、賃借、または管理している土地の所在地および面積 79、生物多様性の保全
EN12 中核 保護地域および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明 79、生物多様性の保全
EN13 追加 保護または復元されている生息地 79、生物多様性の保全
EN14 追加 生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画 79、生物多様性の保全
EN15 追加 事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するIUCN(国際自然保護連合)のレッドリスト種(絶滅危惧種)および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類する 79、生物多様性の保全
側面:排出物、排水および廃棄物
EN16 中核 重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量 78
EN17 中核 重量で表記するその他の関連ある間接的な温室効果ガスの総排出量 78
EN18 追加 温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量 44-47、49、78、79
EN22 中核 種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量 78
側面:製品およびサービス
EN26 中核 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度 37、44-47、49、53、79
側面:輸送
EN29 追加 組織の業務に使用される製品、その他物品、原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響 78、環境会計
側面:総合
EN30 追加 種類別の環境保護目的の総支出および投資 環境会計
労働慣行とディーセント・ワーク(公正な労働条件)
マネジメント・アプローチ 66、70-73、76
側面:雇用
LA1 中核 雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力 70-73
LA2 中核 従業員の総離職率および離職率の年齢、性別および地域による内訳 70-73
LA3 追加 主要な業務ごとの派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される福利 70-73
側面:労働安全衛生
LA8 中核 深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム 70-73
側面:研修および教育
LA11 追加 従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム 70-73
人権
マネジメント・アプローチ 66、75-76
社会
マネジメント・アプローチ 66-69、75-76
側面:不正行為
SO3 中核 組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合 66
製品責任
マネジメント・アプローチ 66、76
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