創業以来約400年にわたり受け継がれてきた「住友の事業精神」を伝える言葉の一つとして「自利利他公私一如」があります。これは、住友の事業は、住友自身を利するとともに、国家を利し、かつ社会を利するほどの事業でなければならないという意味です。この考えは当社グループのサステナビリティ経営の源泉であり、事業活動の核として長年大切にしてきたものです。

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  住友精神の基礎となった「文殊院旨意書」
  （住友史料館所蔵）

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  「住友の事業精神」の要旨として
  引き継がれる「営業の要旨」

当社グループでは、2020年よりサステナビリティ経営の高度化を掲げ、その取り組みの一環として「社会の発展と進化」「社会の持続可能性」の２つのテーマから成る６つの重要社会課題と長期目標を設定しました。さらに、その具体的な計画を示す中期目標を設定し、目標達成に向けた取り組みを実践しています。

今年の3月には、この取り組みをさらに充実させるべく、社外専門家を招いたアドバイザリーボードも設置しました。多岐にわたるステークホルダーの皆様とのさまざまな対話の機会を通じて、自社だけでなく社会も利するための成長戦略をともに考え、サステナビリティ経営を推進していく所存です。

『ESGコミュニケーションブック2023(ストーリー編)』では、６つの重要社会課題を中心に、日々の業務を通じて持続可能な社会の実現に向けて邁進している社員の声を紹介しています。当社グループの多岐にわたる事業において、それぞれの社員がどのように社会課題と向き合い、事業パートナーやステークホルダーとともに社会と自社の持続可能な成長を目指しているのか、最前線で奮闘する社員のストーリーを感じていただければ幸いです。今後の当社グループのさらなる成長にご期待ください。