中部圏水素利用協議会による「中部圏における2030年に向けた水素大規模利用の可能性検討結果と今後の取り組み」の開示について

住友商事株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO：兵頭誠之、以下「住友商事」）は、将来の重要なエネルギーの一つである水素の大規模利用の可能性を検討することを目的として2020年3月6日に設立された「中部圏水素利用協議会」に、事務局企業として参加しています。
このたび、中部圏水素利用協議会が「中部圏における2030年に向けた水素大規模利用の可能性検討結果と今後の取り組み」（添付） (PDF/1,722KB)を開示しましたので、お知らせします。

住友商事は、水素を将来の重要なエネルギーのひとつとして位置づけ、エネルギーの地域性と水素の特性を活かした地産地消型の水素事業や、水素の大量製造・輸送/貯蔵・利用を推進する大型水素バリューチェーン事業など、水素関連事業の開発に取り組んでいます。水素関連事業の推進により、気候変動緩和に関する長期目標である「2050年のカーボンニュートラル化」の達成と「持続可能なエネルギーサイクルの実現」に大きく貢献すべく、今後も水素社会の実現に向けた取り組みを加速させていきます。