住友商事グループの根底には、住友の約400年にわたる持続的な発展の基盤となった住友の事業精神が流れています。そうした事業精神の一つに「自利利他公私一如」があり、その説くところは、自らに価値をもたらすと同時に取り巻く社会にも価値をもたらし、ともに成長を実現することにあると考えます。この精神は、住友商事グループの経営理念に受け継がれています。私たちは常に変化を先取りして新たな価値を創造し、広く社会に貢献するグローバルな企業グループであり続けたいとの思いを胸に事業活動に取り組んできました。

社会・ステークホルダーとともに成長するためのコミットメントとして6つのマテリアリティを特定していますが、気候変動問題を克服することもその一つです。気候変動問題に対する長期目標として、「2050年の当社グループのカーボンニュートラル化」および「社会のカーボンニュートラル化への貢献」を設定しています。昨今、気候変動に関する外部環境が世界的に大きく揺れ動く中でも、中長期目線でマテリアリティにコミットしながら、価値創造を進めていくという当社グループのスタンスは不変です。

中期経営計画2026では、「サプライチェーン視点へのシフト」「営業現場でのサステナ経営強化」「アカウンタビリティの強化」を強く意識し、サステナビリティ経営を進めています。Scope3全Categoryの開示およびカーボンニュートラル化目標の更新は、この考え方に沿って進めてきたものです。私たちは、当社グループの排出量削減のみならず、社会のカーボンニュートラル化に向けた取り組みも強化しています。あらゆる事業に関わってきた総合商社の強みを生かし、社内の組織を繋ぎ合わせ、社会のカーボンニュートラル化に貢献する新たな事業機会の創出を目指します。
気候変動問題は、世界全体で取り組むべき喫緊の課題です。これからも、ステークホルダーの皆さまと共に課題解決のためにさまざまな道筋を追求していきます。