2020年04月30日

住友商事パワー＆モビリティの社員がSDGsに関連する取り組みを実施

住友商事グループの住友商事パワー＆モビリティ（SCPM）では、SDGs（※）に関連して社員が個人目標を設定、実践しました。これは同社50周年の節目にあたり、地球規模の課題を意識した活動として実施されたもの。社員一人一人がSDGs17目標の中から1つを選び、特技・経験・関心などを生かした個人目標を設定、1年間取り組みました。

この活動には就業時間の10パーセントを使ってよく、人事評価の10パーセントを占めているほか、個々の活動は社内フリースペースやイントラを通じて全社に掲示され、「いいね！」を付ける社員投票を行うなど、互いの活動に共感し、賞賛し合える仕組みを取り入れました。

実践された中には、「地熱発電の普及」など業務を通じた目標や、「生涯学習を実践」といった生活面での活動もありました。全社でSDGs17目標の全てに対して行動が起こされ、社員による施策の実施回数は延べ400回を超えました。「社員が、それぞれの意志で多様な課題に対する解決の一端を担ったことは、非常に価値のあることだ」と社内から感想が寄せられました。

SCPMは、50年の節目となる2019年に社名を「住商機電貿易株式会社」から改め、「次世代のモビリティシステムと社会インフラ構築を通じ、豊かな地球の未来に貢献するプロフェッショナル集団」という全社ビジョンの下、地球規模の課題を意識した取り組みにも一層の力を入れています。

今後は、個人単位の活動を組織レベルへとスケールアップさせ、社員全体の意識を本業での力に変え、全社ビジョンの実現へ向けてチャレンジを続けていきます。