マレーシア×日本　番組共同制作について『Welcome To The Railworld 日本編』

マレーシア大手メディアグループMedia Prima Berhad（以下「Media Prima」)の、地上波放送子会社Metropolitan TV Sdn Bhd（以下「8TV」）と、同番組制作子会社Primeworks Studios Sdn Bhd（以下「Primeworks」）、日本テレビ放送網株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：大久保好男、以下「日本テレビ」）、および住友商事株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村邦晴、以下「住友商事」）は、日本全国を鉄道旅行する番組『Welcome To The Railworld 日本編』（以下「本番組」）を共同制作しマレーシアで放送することになりました。

本共同制作は、平成26年度 総務省「地上波テレビジョンを活用した放送コンテンツの海外展開に関するモデル事業」の一環として、同事業の請負主体である株式会社三菱総合研究所と一般社団法人放送コンテンツ海外展開促進機構（以下「BEAJ」）が連携して実施するモデル事業の一つとして取り組むものです。今後放送コンテンツの展開先として有望視されるアジア地域で、現地ニーズに応じた放送コンテンツを共同製作・放送することで、「日本ファン」の拡大を図るとともに、幅広く経済波及効果を生み出すことを目指します。

『Welcome To The Railworld 日本編』は、番組ホストである「旅人ヘンリー」が、鉄道を利用してマレーシア国内を旅する、2010年に放送された人気紀行番組シリーズ、『Welcome To The Railworld』の日本編として、Primeworksと日本テレビが共同制作し、マレーシアの地上波放送チャンネル8TVで放送する番組です。マレーシアで本番組を制作しているPrimeworksと、日本の鉄道旅行番組の草分け「ぶらり途中下車の旅」を1992年以来22年間放送している日本テレビがタッグを組み、両社が得意とする「鉄道のぶらり旅」を通じ、北海道から沖縄まで日本全国の人気観光スポット、食や文化を紹介し、日本の魅力をマレーシアの視聴者に伝える番組を制作します。

番組で紹介するロケ地の選定では、マレーシア人の関心が高い地域を事前にリサーチすると共に、観光庁や日本政府観光局（JNTO）の協力を得て、一味違った観光スポットを選ぶことができました。ガイドブックには載っていない貴重なローカル情報も発信していく予定です。
また、観光スポット以外にも日本の優れた技術・製品などを紹介していきます。本番組で重要な役割を果たす「鉄道」がその一つで、世界に誇る交通システムである新幹線を始めとし、日本の鉄道がいかに安全・正確・快適かなどをアピールする予定です。番組を通じて「Made in Japanの素晴らしさ」をマレーシアの視聴者に伝えていきます。

9月1日に開始した撮影は現在順調に進捗しており、10月中旬に終了する予定です。関係者一丸となってマレーシアの「日本ファン」が拡大するよう努めてまいります。乞うご期待下さい。

【共同制作参加各社 紹介】
(１)Media Prima
Media Prima Sdn Bhdは、地上波テレビ放送、ラジオ、新聞、ポータルサイトを傘下に収めるマレーシアの大手メディアコングロマリットです。マレーシアで商業放送を行う4つの地上波放送チャンネル全てを子会社としている他、新聞や屋外広告を展開する子会社も国内最大のシェアを誇るマレーシアの大手メディアコングロマリットです。

(２)Primeworks
Media Primaのコンテンツ制作子会社である Primeworks Studios Sdn Bhdは、年間約5,000時間のテレビ番組を制作し、Media Primaグループの4つの地上波放送チャンネルに供給しているマレーシア最大の番組制作会社です。ドラマやバラエティー、ドキュメンタリー、スポーツなどあらゆるジャンルの番組を制作しています。    
    
(３)8TV
Metropolitan TV Sdn Bhd（8TV）は、Media Primaが100%出資する地上波放送子会社です。富裕層が多い中国系、都市部の若者をターゲットとし、中国語または英語で放送を行っています。主にドラマやバラエティ番組、リアリティ番組を放送しています。
    
(４)日本テレビ放送網株式会社
日本テレビは、1953年に日本で最初に開局した民間テレビ放送局で、各地のネットワーク局を通じて、ドラマやバラエティ、スポーツ、ニュースなど多様な番組コンテンツを日本全国に届けています。幅広い年代層に支持される良質な番組制作で定評があり、視聴者に最も支持されている放送局です。

(５)住友商事株式会社
総合力を活かした多角的な事業活動を国内24か所、海外115拠点を通じ、展開しています。メディア・IT・リテイル、生活関連、建設不動産の分野では、消費者に近い商品やサービスを提供する事業をグローバルに展開しています。メディア関連ではケーブルテレビや映画事業などを手掛けています。

(６)BEAJ
一般社団法人放送コンテンツ海外展開促進機構（BEAJ）は、日本の放送局や権利者団体、大手商社などが中心となり、日本のテレビ番組の海外展開促進及び放送コンテンツの海外展開を通じた我が国と外国との経済交流の発展を目的として平成25年に設立された一般社団法人です（ http://www.beaj.jp）。