ブラジル住友商事は、地域の子どもたちに十分な食料を提供するため、5,610レアルの資金を調達しました。
ブラジルは、新型コロナの感染拡大により世界の飢餓状況を表す「ハンガーマップ」の対象国に逆戻りとなり、子どもたちの免疫力を高め、成長・発達を促すには、十分な栄養確保が喫緊の課題であることが示されました。ブラジル住友商事では、こうした地域社会のニーズを認識し、 2022年3月に地元の教育センター、Associação Paulista de Apoio a Família (APAF)とパートナーシップを結びました。
APAFは、プログラムの1つとして0～3歳児にデイケアサービスを提供しています。終日、子どもたちの発達のためのさまざまな活動を行い、言葉や動作、芸術、音楽、ダンス、読み書きなどを通してコミュニケーションを図る方法を子どもたちに教えているほか、朝食、昼食、夕食も提供しています。
子どもたちはこの教育施設で1日を過ごします。
SCBRの取り組みは子どもたちの発育に貢献するものです。
ブラジル住友商事は当初、100SEED プログラムを通して500レアルを調達し、APAFの子ども150人の約1か月分にあたる50キロの生鮮食料品を届けるという計画を立てました。3月より、ボランティアチームが社内に募金を呼びかけたところ、全社員の約50％である43名が寄付を行い、当初の目標を大幅に超える5,610レアルを集めることができました。APAFの子どもたちに新鮮な果物や野菜を1年にわたって届けることができ、この活動により地域の子どもたちの生活を豊かにするお手伝いが出来たことを、誇りに感じています。
2023年02月
