At a Glance

当期利益 2012年度 2,325億円 2013年度 2,231億円

  • * 消去または全社を除く

金属

部門紹介

鋼材・鋼管などの鉄鋼製品やアルミなどの非鉄金属製品までさまざまな金属製品を扱い、グローバルかつ幅広い分野でバリューチェーンを展開しています。鋼材分野では、調達・在庫管理・加工の機能を備えた国内外のスチールサービスセンター網を通じ、自動車・家電メーカーなどに製品を納入しています。鋼管分野では、石油・ガス会社向けに、独自のサプライチェーン・マネジメントを提供し、トータルサービスプロバイダーとして機能しています。非鉄金属製品分野では、アルミニウムの地金や板の生産・販売拠点の拡大に努めています。

輸送機・建機

部門紹介

船舶、航空機、鉄道、自動車などの輸送機及び建設機械について、川上・川中・川下の各分野で事業を展開しています。船舶・航空宇宙・車輌分野では、航空機リースを中心としたリース事業や、商社業界で唯一造船業に出資し、自社船や共有船事業も展開しています。自動車分野では、製造、販売流通、リース・ファイナンスといったバリューチェーンの主要機能を拡充しています。建設機械分野では、商社業界トップの取扱高を誇り、グローバルに展開する建機販売事業に加え、総合鉱山機械サービス事業やレンタル事業を拡大しています。

環境・インフラ

部門紹介

電力インフラ分野では、海外における大規模なI(W)PP*1事業及び電力EPC*2ビジネスに取り組んでいる他、蓄電池を利用した新たなビジネスを手掛けています。環境・インフラプロジェクト分野では、国内外における風力・太陽光を中心とした再生可能エネルギー発電事業、国内での電力小売事業の他、水事業に注力しています。物流・保険分野では、輸送・通関・配送などの物流サービスに加え、各種保険手配、海外工業団地の開発・運営を行っています。

  • *1 I(W)PP:独立発電(造水)事業者
  • *2 EPC:工事込みプラント建設請負形態

メディア・生活関連

部門紹介

メディア・IT・リテイル、生活関連、建設不動産の分野で消費者に近い商品やサービスを提供する事業をグローバルに展開しています。メディア・IT・リテイル分野ではケーブルテレビ事業、ITソリューション事業、総合モバイル事業、テレビ通販や食品スーパーなどの小売事業が主力となっています。生活関連分野では食料の生産から販売まで多岐にわたるビジネスを手掛け、タイヤ・生コン・木材・建材で業界トップクラスの事業会社を有します。建設不動産分野では、オフィスビルや商業施設、住宅事業を柱としています。

資源・化学品

部門紹介

資源・エネルギー分野及び化学品・エレクトロニクス分野で事業を展開しています。資源・エネルギー分野では、重点戦略商品である銅、石炭、鉄鉱石、原油・ガスに加え、亜鉛、ニッケル・コバルトなどの上流権益を保有し、炭素製品、鉄鋼原料、石油、ガスを中心に、グローバルにトレードビジネスを展開しています。化学品・エレクトロニクス分野では、石化原料・製品、無機化学品や先端電子材料などのトレードに加え、レアアース・ウランの開発やEMS*3事業を展開しています。医薬・化粧品、農薬、肥料、ペット関連商品も扱っています。

  • *3 EMS(Electronics Manufacturing Services):電子機器の受託製造サービス

海外現地法人・海外支店

  • (注1)
    2014年4月1日付で、関西ブロック、中部ブロックを廃止し、傘下にあった営業組織を事業部門傘下の組織に組み入れました。これに伴い、過去の数字を組み替えて表示しております。
  • (注2)
    本書における「連結純利益」「当期利益」は、国際会計基準(IFRS)の「当期利益(親会社の所有者に帰属)」と同じ内容です。